Cases
社会課題を解決する先進的なアプローチをご紹介します。

できないことは何もない!? ゲノム技術の民主化に向けて ——共創プラットフォーム「SMARTCELL & DESIGN」(後編)
2019年02月13日

2017年9月に株式会社電通を中心に発足されたゲノム技術をビジネスに活用する社内外横断組織「SMARTCELL & DESIGN」。後編では同プロジェクトにおいてビジネス・ディレクターを務める電通・志村彰洋さんと、アドバイザーとして参画する東京工業大学生命理工学院准教授・相澤康則さんをお招きし、改めてゲノム技術の最前線を教えていただくとともに、スマートセルのデザインがもたらす“未来”について語っていただいた。

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ゲノムで未来を編集する? スマートセルがもたらす社会 ——共創プラットフォーム「SMARTCELL & DESIGN」(前編)
2019年02月08日

2017年9月、株式会社電通は、ゲノム技術をビジネスに活用する社内外横断組織「SMARTCELL & DESIGN」を発足させた。スマートセルとは、ゲノム編集などによって高度に機能がデザイン・制御された生物細胞のこと。さらにそこから生まれるプロダクト、サービスなどの産業群を「スマートセルインダストリー」という。バイオテクノロジーが経済生産に大きく貢献できる市場として、世界的には「バイオエコノミー(バイオ経済)」という概念が提唱され、国内では経済産業省が工業分野でスマートセルインダストリーの実現に向けて戦略的な取り組みを展開中だ。「スマートセルがもたらす価値」をテーマに、プロジェクトメンバー5名に話をうかがった。前後編でお送りする。

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快眠食×生体情報で“料理”の社会的価値を高める?——生体情報解析プロジェクト(後編)
2019年01月23日

富士通による「生体情報解析プロジェクト」の1つとしてスタートした「睡眠状態解析プロジェクト」。前編では、睡眠改善アドバイスサービスを導入し、より睡眠のコンサルティングサービスを提供する「ねむりの相談所」(東京西川)のユースケースに迫った。後編のテーマは「睡眠と食」。心地よい眠りと食の深い関係に光をあてABCクッキングスタジオと共同で開発した「快眠食レシピ」を紹介する。

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データを元に眠りの“処方箋”を提供する——生体情報解析プロジェクト(前編)
2019年01月16日

AIやIoTデバイスの普及によって、「ビッグデータ」は私たちの生活に身近なものになってきた。そんななか、富士通では「生体情報を解析し価値を創出するプロジェクト」の1つとして、人の睡眠に関するデータを解析、改善する技術を産業界で新たなサービス提供につなげる取り組み「睡眠状態解析プロジェクト」を行っている。本稿ではそんな「睡眠状態解析プロジェクト」から生み出されたサービスの価値を東京西川の「ねむりの相談所」の取り込みを題材に考える。活用事例からみえてくる、生体情報(バイタルデータ)がもたらす可能性とは。

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効率的な生産システムとAIを使った新たな「適地適作」──「日本薬用機能性植物推進機構」がめざす未来(後編)
2019年01月09日

漢方薬や健康食品の原料となる薬用植物、機能性植物の大半は中国をはじめとする海外からの輸入に頼ってきたので、国内生産のノウハウが十分に積み上がっていない。
だが、耕作放棄地や休耕田を活用するなどして国産品目の栽培を進める機運が高まってきた。「日本薬用機能性植物推進機構」では、優良な系統を選抜し育苗期間を短縮できる生産システムを使って農家に薬用植物や機能性植物の苗を提供し、AIを活用して栽培データを蓄積する実証実験を進めている。後編ではこの取り組みを紹介し、新たな植物資源を基軸にした地域創生の未来を考えてみたい。

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薬用植物・機能性植物の新たな価値を創造せよ──「日本薬用機能性植物推進機構」がめざす未来(前編)
2019年01月09日

薬草(薬用植物)と聞けば漢方薬の原料を思い浮かべる。だが昔の人たちは、野山に自生していたそれらの植物を食用にもすれば煎じ薬にもして、ふだんの暮らしに活用していた。薬草に限らず野菜や果物を含め、ほとんどの植物は健康に役立つ何らかの価値をもっている。それを健康機能性植物ともいう。再びその価値を掘り起こして国産品目を増やし、地域に特色ある新しい植物産業を生み出せないか──一般社団法人「日本薬用機能性植物推進機構」の取り組みを探ってみたい。

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【実践事例編】従業員の「食」に寄与するサービスを提供する ──健康が生産性を向上させる!?「健康経営」最前線(後編)
2018年10月31日

前編では、健康経営のリーディングカンパニーである株式会社フジクラの取り組みから、企業が主体的に制度設計をするうえでの勘所に迫った。他方で、この「健康経営」の潮流には、多くのサービス提供者も熱いまなざしを送っている。後編では、従業員の健康促進・増進のための施策に寄与できる「サービスのあり方」について、株式会社おかんの取り組みから考えていきたい

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